地盤改良工事Ground Improvement Work
TOSHOの地盤改良について
地盤調査をした結果、地盤が軟弱で安定していなかった場合に必要不可欠な工事が、地盤改良工事です。
軟弱地盤を改良することで不同沈下や液状化を防ぎ、地盤を安定させることが出来ます。また、改良を行うことで軟弱地盤のままでは受けられなかった地盤保証を受けることが可能です。
東昇技建では様々な工法を取りそろえ、調査データを基にそれぞれの地盤に最適な工法をご提案させていただきます。また施工機械に搭載されている施工管理装置により、正確なデータを提供いたします。
施工データ管理装置の導入により、正確で
安全な施工品質を証明
施工管理装置とは
地盤調査をした結果、地盤が軟弱で安定していなかった場合に必要不可欠な工事が、地盤改良工事です。
軟弱地盤を改良することで不同沈下や液状化を防ぎ、地盤を安定させることが出来ます。また、改良を行うことで軟弱地盤のままでは受けられなかった地盤保証を受けることが可能です。
東昇技建では様々な工法を取りそろえ、調査データを基にそれぞれの地盤に最適な工法をご提案させていただきます。また施工機械に搭載されている施工管理装置により、正確なデータを提供いたします。
施工管理装置の画面解説
柱状改良/杭詳細データ
表示内容
- 施工時間
- 深度
- 回転トルク値
- 積算回転数
- 積算流量
改良体が垂直に施工されているかも表示される。
柱状改良/杭モニター
表示内容
- 深度
- 積算回転数
- 積算流量
- 貫入量
各深度ごとの表示
- セメントミルク流量
- 回転数が規定以上か
- トルク値
- 速度
柱状改良/杭詳細データ
表示内容
- 施工時間
- 深度貫入量
- 回転トルク値
- 積算回転数
- 積算流量
柱状改良/改良体詳細グラフ
表示内容
※縦軸:施工深度、横軸:施工時間計
- 深度
- 回転トルク値
- 回転数
- 流量
地盤改良工事一覧
湿式柱状改良工法
- 戸建住宅
- 店舗・倉庫・工場
- マンション
- 擁壁・看板
セメント系固化材をスラリー状にして、地盤に注入しながら機械で混合撹拌することで、軟弱土を柱状固化して地盤強化を図る工法です。
柱状改良の施工機には施工管理装置を搭載しており、確実で安定した施工品質を提供できます。
柱状改良工事施工状況(DHJ-12)
柱状改良工事施工状況(3t建駐車)
適用範囲と適用構造物
- 小規模建物*の基礎
- 中層建物の基礎
- 河川築堤・護岸の基礎
- 道路・盛り土の沈下防止
- 土留め・止水壁
- 擁壁・看板の基礎
*以下の条件をすべて満たす建物、および高さ2m以下の擁壁等の小規模工作物
(地上階3階以下、高さ13m以下、軒高9m以下、延べ面積500㎡以下)
改良径
- φ400~1200mm
最大改良長
- 20m
湿式柱状改良工法の動画による解説
ウルトラコラム工法
- 戸建住宅
- 店舗・倉庫・工場
- マンション
- 擁壁・看板
ウルトラコラム工法は、セメント系固化材スラリーを用いる機械攪拌式深層混合処理工法です。独自形状の十字型共回り防止翼を有する掘削ヘッドを採用し、粘性土地盤などで問題となる土の供回り現象による攪拌不良を低減。また、施工直後にコラムの比抵抗をミキシングテスターで測定し、攪拌状況を確認することで、高品質のコラムを築造できます。
ウルトラコラム工法施工状況(Gl-130C)
十字型供回り防止翼
適用範囲と適用構造物
- 小規模建物*の基礎
- 中層建物の基礎
- 河川築堤・護岸の基礎
- 道路・盛り土の沈下防止
- 土留め・止水壁
- 隣接構造物への影響防止
*以下の条件をすべて満たす建物、および高さ2m以下の擁壁等の小規模工作物
(地上階3階以下、高さ13m以下、軒高9m以下、延べ面積500㎡以下)
改良径
- 小規模建物=φ400/500/600/800mm
- 小規模建物以外=φ500~1600mm
最大改良長
- 小規模建築物=12m ※φ400mm=4.5m
- 小規模建築物以外=15m
※共に適用地盤がローム地盤、しらす地盤の場合は10m
建築技術性能証明を取得
ウルトラコラム工法は(財)日本建築総合試験所の建築技術性能証明を取得しています。
『GBRC性能証明 第08-06号』
財団法人日本建築総合試験所は、昭和39年(1964年)に設立された国土交通省・経済産業省共管の公益法人です。建築全般に関する試験、評価、開発研究等を行うことにより、建築物の質の向上、安全性の確保を図り、国民生活の向上に貢献することを目的としています。
財団法人日本建築総合試験所ホームページ
スクリューフリクションパイル工法
スクリューフリクションパイル工法は、セメントのみを使用し、節の付いた杭状の補強体を地中に築造する杭状地盤補修工法です。
従来の杭状地盤補強工法に比べ、経が小さくても同等の支持力を確保するだけでなく、品質の安定化、残土処理コストの大幅削減を実現します。
スクリューフリクションパイル工法で実現する革新的メリット
安定した品質の補強体ができる
土と混ぜないため品質が安定した補強体ができます。従来のセメント系固化材を使用した柱状改良工法では、固化材と現地の土を混合するため、土質毎に発現強度のばらつきがありました。しかし、本工法は土質によらず、一定の強度が確保できます。
小さな経でも柱状改良工法と同等の支持力
補強体側面に螺旋状の節を有することにより、節のない補強体に比べ、大きな周面抵抗力を確保することができます。
そのため、補強体の軸経を細くしつつ、支持力を維持することが可能です。
一般的な柱状改良工法(φ400〜600mm) ≒ スクリューフリクションパイル工法(φ216mm)
腐植土でも施工できる
固化材と現地の土を混合しないため、腐植土のある地盤でも施工することができます。(腐植土の範囲は摩擦力を考慮しません。)
残土処理コスト大幅削減
柱状改良工法と比較して経が小さいため、残土が出にくくなっています。また、残土が出ない分、周りの土を押し固め、側壁が強固になります。
建設技術性能証明取得工法
高品質の証、日本建築総合試験所の建築技術性能証明を取得した工法です。
必要設備と施工手順
掘削刃を取り付けたケーシングを所定の深度まで回転貫入させます。
先端に付けた掘削刃を取り外した後、ケーシング内にセメントミルクを吐出しながら回転して引き上がることで、ケーシング先端側面に付けた軸掘削刃によって補強体に螺旋状の節を形成することができます。
ケーシング径 | φ165.2mm、φ190.7mm、φ216.3mm |
---|---|
施工深さ | 1.5m~9.25m |
適用建築物 | 地下3階以下、建物高さ13m以下 延べ床面積1,500㎡(平屋に限り3,000㎡以下)土間コンクリート下も可 |
適用地盤 | 砂質土(砂礫含む)、粘性土、腐植土(腐植土では摩擦力を考慮しない、先端部は腐植土ではないこと) |
地盤調査 | SWS試験を適用 |
材料 | セメント、水、(混和剤) |
表層改良工法(浅層混合処理工法)
- 戸建住宅
- 店舗・倉庫・工場
- 擁壁・看板
表層改良とは、杭を作るのではなく基礎の下の軟弱地盤を、すべてセメント系の粉体固化材を軟弱土と混合・撹拌し転圧して硬質で均一な安定層を形成する工法です。
表層改施工状況
適用範囲と適用構造物
- 小規模建物*の基礎
- 中層建物の基礎
- 河川築堤・護岸の基礎
- 道路・盛り土の沈下防止
- 土留め・止水壁
- 擁壁・看板の基礎
*以下の条件をすべて満たす建物、および高さ2m以下の擁壁等の小規模工作物
(地上階3階以下、高さ13m以下、軒高9m以下、延べ面積500㎡以下)
改良深度
- 2.0mまで
表層改良の特徴
- バックホーを使用する為コンクリートや石などが地盤に混入していても、排除しながら工事を進められます。
- 改良厚が浅い場合、比較的安い工事費で施工できます。
※以下のような地盤の場合、表層改良工法は適用できません。
- 安定地盤が不均一の場合や傾斜がかかっている場合
- 地下水位が改良面より浅い所に多く存在する場合
表層改良の動画による解説
ライジング工法
- 戸建住宅
- 店舗・倉庫・工場
- マンション
- 擁壁・看板
独自に開発した撹拌バケットにより、均質性の高い改良体を構築。改良体は土質に応じて400~3,000KN/㎡の設計基準を確保することが可能です。
また事前掘削により、支持層および改良対象土を確認できる上、有機質土や産業廃棄物等の除去が可能です。一般的な地盤対策で発生する有害物質・六価クロム等による周辺の土壌汚染や地下水への汚染が無く、焼却時の有毒ガスも発生しないため、環境に優しい工法です。
専用攪拌パケット(ロータリーA型)
適用範囲と適用構造物
- 小規模建物*の基礎
- 中層建物の基礎
- 河川築堤・護岸の基礎
- 道路・盛り土の沈下防止
- 土留め・止水壁
*以下の条件をすべて満たす建物、および高さ2m以下の擁壁等の小規模工作物
(地上階3階以下、高さ13m以下、軒高9m以下、延べ面積500㎡以下)
改良体寸法
- 幅、奥行き、深さ=0.7m~5.0m
建築技術性能証明を取得
ライジング工法は(財)日本建築総合試験所の建築技術性能証明を取得しています。
『GBRC性能証明 第13-01号』
財団法人日本建築総合試験所は、昭和39年(1964年)に設立された国土交通省・経済産業省共管の公益法人です。建築全般に関する試験、評価、開発研究等を行うことにより、建築物の質の向上、安全性の確保を図り、国民生活の向上に貢献することを目的としています。
財団法人日本建築総合試験所ホームページ
鋼管杭回転圧入工法
- 戸建住宅
- 店舗・倉庫・工場
- マンション
- 擁壁・看板
小口径構造用鋼管を使用して、建物の荷重を直接堅固な地盤に伝えることにより、支持力の確保及び沈下の抑制を図る工法です。
鋼管杭回転圧入工法施工状況
鋼管2本目溶接状況
適用範囲と適用構造物
- 小規模建物*の基礎
- 中層建物の基礎
*以下の条件をすべて満たす建物、および高さ2m以下の擁壁等の小規模工作物
(地上階3階以下、高さ13m以下、軒高9m以下、延べ面積500㎡以下)
杭径
- 101.6~267.4mm
最大深度
- 130D以下かつ34.7m以下
※延床面積合計50000㎡以下の建築物
TGパイル工法
- 戸建住宅
- 店舗・倉庫・工場
- マンション
- 擁壁・看板
小口径構造用鋼管を使用して、建物の荷重を直接堅固な地盤に伝えることにより、支持力の確保及び沈下の抑制を図る工法です。
・施工は小型くい打機*で、材料の搬入は小型トラックで可能。省スペース化により狭小地での施工が可能です。(*条件により、バックホウ・建柱車等で施工可能)
・残土が出ないため残土処理が不要です。
・独自形状のくい先端翼が高い施工性と高い支持力を発揮します(押込み方向および引抜き方向)。
適用範囲
くい打施工概要図
国土交通大臣認定及び建築技術性能証明を取得
TGパイル工法は国土交通大臣認定及び(財)日本建築総合試験所の建築技術性能証明を取得しています。
『認定番号 TACP-0469 先端地盤:砂質地盤(礫質地盤を含む)』
『認定番号 TACP-0470 先端地盤:粘土質地盤』
『GBRC性能証明 第15-26号』
財団法人日本建築総合試験所は、昭和39年(1964年)に設立された国土交通省・経済産業省共管の公益法人です。建築全般に関する試験、評価、開発研究等を行うことにより、建築物の質の向上、安全性の確保を図り、国民生活の向上に貢献することを目的としています。
財団法人日本建築総合試験所ホームページ
エコジオ工法
- 戸建住宅
- 店舗・倉庫・工場
専用の機械(EGケーシング)を使用。土砂崩落を確実に防ぎ、砕石を柱状に固めながら重鎮して補強体を雪像し、補強体と現地盤の支持層の複合作用により支持力強度を測る柱状砕石補強工法です。
エコジオ用アタッチメント装着改良機(DHJ-08)
適用範囲と適用構造物
- 小規模建物*の基礎
- 高さ3.5m以下の擁壁
*以下の条件をすべて満たす建物、および高さ2m以下の擁壁等の小規模工作物
(地上階3階以下、高さ13m以下、軒高9m以下、延べ面積500㎡以下)
改良径
- φ420mm
改良長
- 1.0~5.0m
建築技術性能証明を取得
エコジオは(財)日本建築総合試験所の建築技術性能証明を取得しています。
『GBRC性能証明 第09-31号』
財団法人日本建築総合試験所は、昭和39年(1964年)に設立された国土交通省・経済産業省共管の公益法人です。建築全般に関する試験、評価、開発研究等を行うことにより、建築物の質の向上、安全性の確保を図り、国民生活の向上に貢献することを目的としています。
財団法人日本建築総合試験所ホームページ
施工手順
ジオクロス工法
- 戸建住宅
ジオクロスは、一般的に行われている表層・柱状改良工法で使用される固定化に起因する有害物質・六角クロム発生による環境汚染がなく、世界各国の航空滑走路・高速道路・ヨーロッパ高速列車TGVの路線等に使用され実証済みの安心・安全な住宅用地盤対策工法です。
適用範囲と適用構造物
- 小規模建物*の基礎
- 中層建物の基礎
*以下の条件をすべて満たす建物、および高さ2m以下の擁壁等の小規模工作物
(地上階3階以下、高さ13m以下、軒高9m以下、延べ面積500㎡以下)
ジオクロス工法の特徴
- 地盤固化剤を使用しないので、CO2の排出量が圧倒的に少ない。
- 地中に鋼管やセメント系改良体を施工しないので、建替え時に撤去費用の必要がない。
- 改良工法により発生する、埋設物問題など敷地の不動産鑑定評価に関わる問題を発生しない。
- 施工時に周辺へ騒音、振動、粉塵発生等の迷惑をかけない。
※以下のような地盤の場合、表層改良工法は適用できません。
- バックホーを使用する為コンクリートや石などが地盤に混入していても、排除しながら工事を進められます。
- 改良厚が浅い場合、比較的安い工事費で施工できます。
住宅の不同沈下を防ぐ!
ジオクロスを敷設することにより、土のせん断抵抗を高め不同沈下を防ぎます。
また、土に加わる力をシート敷設効果で分散させること(ハンモック効果)により、均質な地盤を形成することを目的とする工法です。
建設技術審査証明を取得
ジオクロス工法は(財)先端建設技術センターの建設技術審査証明を取得しています。
『技審証 第2102号』
財団法人日本建築総合試験所は、昭和39年(1964年)に設立された国土交通省・経済産業省共管の公益法人です。建築全般に関する試験、評価、開発研究等を行うことにより、建築物の質の向上、安全性の確保を図り、国民生活の向上に貢献することを目的としています。
財団法人日本建築総合試験所ホームページ